国立大学教育実践研究関連センター協議会

Japan Council of Centers for Educational Research and Development at national university

 

平成20年度・SCS遠隔共同講義等の実施スケジュール

スペース・コラボレーション・システム(SCS)を利用した

遠隔共同授業等の実施(H20年度)スケジュール

2008年12月15日更新

 下記の予定で,平成20年度上半期(2008年4月1日~7月31日)と,下半期(2008年10月1日~2008年12月31日)のスペース・コラボレーション・システム(SCS)を用いた遠隔共同授業などの開催を予定しています。
 

 内容や日時等について,ご意見などありましたら,下記までお願いいたします。
 また,参加を希望される場合は,それぞれの実施責任者までメールをお願いいたします。


1. 大学間遠隔共同講義「授業実践研究・教師教育」

趣旨:
 さまざまな教育課題が湧出している今日,その教育事象を対象として,そこに存在する問題とその改善を目指すことを目的とした実践的研究の果たす役割は大きいと考えます。
 そこで,とくに,授業研究及び教師教育に焦点を当て,実践場面の課題を解決するための具体的方法について,全国の大学に所属している研究者の有志が連係して大学間で遠隔共同講義を行うとともに,それぞれの大学の大学院生を主たる対象とする受講者同士の討論を取り入れ,大学教育方法の改善にパイオニア的に取り組むことにしました。
 本年度はその6年目として,昨年に引き続いて実施します。今回も,教育実践研究の多様な発展をを背景とした,多様で広範なアプローチの魅力的な講師によるご講義が予定されています。

単位:各大学によります。 原則として隔週金曜日,計7回実施します。
対象:
大学院生あるいは現職教員研究生ならびに学部学生
時程:
18:00~20:00 SCS講義・討論,20:00~21:00 事後演習
日程:
(1)4/25 (2)5/16 (3)5/30 (4)6/13 (5)6/27 (6)7/11 (7)7/25
参加局:一覧のとおり
企画:大谷尚(名古屋大学)・南部昌敏(上越教育大学)
実施責任者:大谷尚(名古屋大学)・南部昌敏(上越教育大学)

日 時 テーマ 概 要 講 師
2008年4月25日(金)
18:00-20:00
世界の授業研究の動向と日本の課題 -日本の授業研究の課題を明らかにするために- 

講義プレゼン資料:scs20080425matoba_gray.pdf
 
 明治時代から長い伝統を有する日本の授業研究は,1990年代にはいってアメリカに注目され,その後イギリス,香港,シンガポール,イラン,、ハンガリー,ドイツ,スウェーデンなど多くの国々で展開されるようになった。世界における授業研究の動向を報告し,これからの日本の授業研究の課題を明らかにする。 的場正美先生(名古屋大学大学院教授)
2008年5月16日(金)
18:00-20:00
協調自律学習の設計評価手法とMACETOモデル -もう一つの高等教育を目指して-

講義プレゼン資料:scs20080516nishinosono.pdf
 
 わが国が当面している課題として授業料の高騰問題がある。国立大学の授業料はアメリカの州立大学よりも高額であり,私立大学についてもアメリカの有名総合私立大学のそれに近づく勢いである。授業料高騰は少子化に影響していることが指摘されており,経済格差との負のループに入っている。この問題を解決する一つの方策は多人数教育を実施することであるが,これまでの講義,演習,実践というスタイルではなく,生涯学習社会の文脈からの学びの共同体を実現することが重要である。そのためには学習者が追求する知識そのものも,従来の科学の知だけでなく臨床の知,実践知,暗黙知などと呼ばれている専門的かつ個人的知識が課題になる。そのような知識を追求する枠組みを協調自律学習として実現し遠隔学習として実用化することを目指している。すでにキャンパス学習では280名規模の授業を実現したが,この場合に6-7名の学生を1チームとして編成し,それを3-4チームの学習集団(コホート)として組織することによって指導が円滑に進められた。この構造で現職教員を含む大学院教育にも適用しているが,協調自律学習を設計するための手続きならびに方法について紹介する。   西之園晴夫先生(NPO法人学習開発研究所代表,京都教育大学名誉教授)
2008年5月30日(金)
18:00-20:00
教材開発研究の方法を考える-現職教師との共同研究事例を中心に-

講義プレゼン資料:scs20080530mashiko.pdf
 
 日本語の「教材」という用語は,多様な意味を含む語であるが,それ故に重要な言葉であると言える。「教材開発」を,(1)教師が素材を選択・教材化し,(2)授業において効果的に利用する営み,と広義にとらえた場合,主に(1)に重点を置き,新たな教材を開発する,あるいは(2)に重点を置き,素材の効果的な利用法を開発する,双方の観点からの研究を考えることができる。また,教材は,教室において実際に利用するものであるが故に,研究を進めるにあたってさまざまな条件を考慮する必要がある。今回のSCSでは,学校の現職教師と共同で進めた教材開発研究事例に基づきながら,教材開発研究の方法について解説する。 益子典文先生(岐阜大学教授)
2008年6月13日(金)
18:00-20:00
教授行動の諸相

講義プレゼン資料:scs20080613nojima.pdf
 
 公教育の産物である学習成果は,意外に一方向に向けての安定性を保っている。藤田はこの傾向を学習指導要録の記録を基に分析している。われわれは,学習者から眼を転じ、教授行動にその硬さを発見している。学力の硬さは教授行動の硬さと表裏一体となっている可能性がある。また、一方で人間による教育の多様性の一面をパラ言語の研究に見ることができる。生徒は教師の発する言語の中に,通常の言語とは別の情報をキャッチし,それを相互に正確に認識している可能性がある。   野島栄一郎先生(早稲田大学人間科学学術院教授)
2008年6月27日(金)
18:00-20:00
学校現場で実用される授業改善の手法の検討-授業分析の温故知新-

・講義プレゼン資料(カラー):scs20080627kondoh_clr.pdf
・講義プレゼン資料(白黒):scs20080627kondoh_gly.pdf

・数量的な授業分析ソフト「CNR」の設定について


・講義資料1(授業プロトコール):kondoh_s1.pdf
・講義資料2(CNR授業分析類型と言語比率定義):kondoh_s2.pdf
・講義資料3(評価に関わる定義一覧):kondoh_s3.pdf
 教職大学院の新設,教員免許更新制の試行,確かな学力育成など,今日的課題に対応する教師の力量形成が重視される方策が矢継ぎ早に実施されるようになった。中でも児童・生徒との信頼関係を構築及び学習指導力の育成・向上は,喫緊の課題である。学習指導力の育成・向上には,授業改善・授業運営の改善点を指摘・抽出することにある。このためには,授業分析は不可欠となる。コミュニケーションに注目した言語相互分析(1960年代にN. A. フランダースなどが提唱した分析法:量的研究)の自動化とリフレクション(1980年代にD. ショーンが提唱した力量形成の方策:質的研究)の併用による授業分析法を提案する。この分析法は,多忙な学校現場の実情に配慮して,厳密性を多少犠牲にしても短時間で授業の改善の手掛かりが得られる実用性の高さが特徴である。 近藤勲先生(岡山大学名誉教授)
2008年7月11日(金)
18:00-20:00
新学習指導要領の特色とその実現に向けた校内研修のあり方~学校力と教師力を高めるワークショップ型研修の実際~

・講義資料1:(総合的な学習の充実化のためのワークショップ研修)20080711murakawa_1.pdf
・講義資料2:(ワークショップ型授業研)20080711murakawa_2.pdf
・講義資料3:(学校研究システム)20080711murakawa_3.pdf
 新学習指導要領では,各教科における思考力・判断力・表現力といった活用型の学力及び学習意欲の育成,小学校外国語活動の必修化,総合的な学習の時間の時数減と充実化等々,各学校において工夫・改善していくべきことが山積し,校内研修の充実化が求められている。ワークショップ型研修の意義や進め方について具体事例を取り上げながら紹介し,受講生の皆さんと協議したいと考えている。  村川雅弘先生(鳴門教育大学大学院教授)
2008年7月25日(金)
18:00-20:00
教授法の文化的アプローチ -日・米・仏の授業観察比較から-

・講義資料:(教授法の文化的アプローチ-日・米・仏の授業観察比較から-)20080725watanebe.pdf
 学校は様々な知識や技術とともに,ある国や社会集団で常識とされる「思考法(ものの見方や考え方)」とその「表現法」の規範を,明示的あるいは黙示的に教えている。つまりそこでは,具体的な知識・技術という個別の「内容」と共に,それらを理解するための全体の「枠組み」も教えられているが,後者の枠組みの構造や機能は極めて見えにくい。例えば歴史教育では,教科書の内容は詳細に検討されても実際にその教科書が教室でどのように使われているか,そもそも「良い授業のモデル」とはどのようなものか,モデルの良さは何に起因するのかは十分解明されていない。しかし歴史の教授法は国によって大きく異なっている。たとえ同じ歴史的事件を扱っていても,その前提となる理解の枠組みが違えば,その意味づけや感情の持ち方すらすっかり変ってしまう。本講義では,日本,アメリカ,フランス3国の初等教育における歴史と国語(作文法)の授業比較から,各国の「語る・書く」ことの特徴を抽出し,理解の枠組みの基本構造の違いを明らかにする。さらに国ごとに異なる思考表現法の規範,つまり「文化」が教育実践と受け手である子どもにいかなる影響を及ぼすか,その社会的機能について考える。 渡辺雅子先生(名古屋大学教育発達科学研究科准教授)


2. 大学間遠隔共同講義「情報教育・メディア研究」

趣旨:さまざまな教育課題が湧出している今日,その教育事象を対象として,そこに存在する問題とその改善を目指すことを目的とした教育工学の果たす役割は大きい。
 そこで,本講義では,教育工学が研究対象としている領域の内,特に,教育メディアとその活用及び情報教育に焦点を当て,それを対象とした教育工学的アプローチに関する理論と実践場面の課題を解決するための具体的適用方法について,全国の大学に所属している教育工学研究者の有志が連係して大学間で遠隔協同講義を行うとともに,それぞれの大学大学院の受講者同士の討論を取り入れ,大学教育方法の改善にパイオニア的に取り組むことにしました。
 教育メディアとその活用及び情報教育を対象とした教育工学的アプローチに関する理論と実践場面の課題を解決するための具体的適用方法について,実践に照らして理解を図ります。また,教育メディアとその活用及び情報教育に関する教育実践を対象とした教育工学的手法を用いた研究方法の習得を目指します。
単位:各大学によります。原則として,第2・4金曜・隔週,計7回実施します。
対象:大学院生あるいは現職教員研究生ならびに学部学生
時程:18:00~20:00 SCS講義・討論,20:00~21:00 事後演習
日程:
(1)10/24 (2)11/7  (3)11/14 (4)11/21 (5)11/28  (6)12/5 (7)12/12
参加局:一覧のとおり
企画:大谷尚(名古屋大学)・南部昌敏(上越教育大学)
実施責任者:大谷尚(名古屋大学)・南部昌敏(上越教育大学)

日 時 テーマ 概 要 講 師
2008年10月24日(金)
18:00-20:00

情報とメディア研究~モバイルツールの可能性~

講義プレゼン資料:scs20081024akahori.pdf

 本講義では,メディアと学習の関わりについて解説する。近年のメディアは,デジタルコンテンツ,電子黒板,モバイルツールなど,多岐にわたり広がってきた。特に,DSなどのモバイルツールの特徴,CMC(Computer Mediated Communication),プレゼンス理論,ゲームの学習効果などについて,総括的にまとめる。具体的な内容は,以下の通りである。
 1.活字メディアの効果
 2.図表の効果
 3.マルチメディアの効果
 4.デジタルコンテンツ
 5.黒板メディア
 6.手書きとキーボード
 7.モバイルツール
赤堀侃司 先生(東京工業大学大学院教授・日本教育工学会会長)
2008年11月7日(金)
18:00-20:00
e-Maturity をめざす学校づくり
教育の情報化:現状と今後の展開-戦略的ICT研修SLICTと教育CIO-

講義プレゼン資料:scs20081107yamanishi1.pdf
講義資料1(教育の情報化推進に向けて管理職の役割がますます重要):scs20081107yamanishi2.pdf
講義資料2(情報化推進に必要な教育CIO と管理職の役割):scs20081107yamanishi3.pdf
 教育の情報化が推進されているが,なかなか当初の目標には届かない。インターネット等情報通信環境の整備,教員のICT活用指導力の向上,校務情報化によるゆとり創出など課題も多い。ここでは,英国で行われた管理職のための戦略的なICT研修モデルをもとに,学校課題の解決にICTを有効に活用するe-Maturity をめざす学校づくりについて学ぶ。e-Maturity を満たす学校とは,ICT環境の整備,利活用が成熟した状況にある学校を言う。また、学校のe-Maturity の評価基準であるICTマークについても紹介し,授業でのICT活用,情報教育,校務情報化などを推進するための課題やその解決方略についても考える。  山西潤一先生(富山大学理事・副学長/日本教育工学協会会長)
2008年11月14日(金)
18:00-20:00
近未来テクノロジーを基盤とする次世代教育の再構築

講義プレゼン資料:scs20081114nagaoka.pdf

[この授業では携帯電話を用いたレスポンス・アナライザを利用予定です。受講者の方は携帯電話をご用意ください。]
 遠隔教育あるいはeラーニングが活況を呈している。いつでもどこでも有職者でも学習できる。広域分散した遠隔地の受講者に集合研修が可能であり,出張の経費と時間が節約できる。こうした多くのメリットが指摘されている。確かにそのとおりだが,そこでの授業は講義伝達されるイメージで行われている。同時双方向遠隔授業でも教卓に座して教授者が講義をし,eラーニングにおけるオンデマンド授業であれば教室の授業をビデオ収録したものを再生して受講する場合が多い。教育・学習のモデルは教室でのそれを引き継いでいるのが現状である。それらは必ずしも次世代の情報化社会/ネットワーク社会/知識社会にふさわしいモデルとはいえない。この授業では,遠隔教育あるいはeラーニングの新しい教育・学習モデルはどのようなものか,近未来テクノロジーを基盤とする次世代教育の再構築という観点から,受講者のみなさんといっしょに討論したいと思います。 
永岡慶三先生(早稲田大学人間科学学術院教授・メディア教育開発センター名誉教授授)
2008年11月21日(金)
18:00-20:00
知識と表現の連関マップに基づく学習支援環境

講義プレゼン資料:scs20081121ito.pdf
 
 社会が継承し,かつ豊かにしてきた「知」は,人々が社会を形成して共に生きてゆくための知恵ないし技術を言語(言葉だけではなく数式や図も含まれる)を用いて汎用化し,語り伝えて,構造化してきたものである。知の継承が学習であるが,このように,知の成立が相対性を本質とする身体性に基づいている一方で,言語による表現が社会性と汎用性(抽象)を本質とするために,教師と学習者のグループが,表現の解釈に社会的合意をとりつつ,知の具体的な利用における比較の体験を共有することにより,使い分けができる知の構造が獲得されて,学習が成立する。
 この講義では,このような学習を支援するために,知識とその使い方の相似と相違を知覚に訴える連関マップと課題解決の作業場を連携させる学習支援環境のデザインについて,現在開発中の第二言語学習支援システムと数理工学分野の学習支援システムにおけるこうした連携の試みを踏まえながら考察する。
伊藤紘二先生(山口東京理科大学教授)
2008年11月28日(金)
18:00-20:00
eラーニングにおける理論と実践

講義プレゼン資料(1pに1枚版):scs20081128ueno1.pdf
講義プレゼン資料(1pに6枚版):scs20081128ueno2.pdf
 eラーニングは一斉授業や集合研修の単なる近似ではない。 もちろん,一斉授業や集合研修を講師が話す様子を録画したビデオを単にWebで配信すればよいのではない。 これでは,教科書を電子化しただけの独習と変わりない。
 eラーニングとは,①(Multimedia)マルチメディア・コンテンツによる教材提示,
②(Collaboration)ネットワーク上での複数の学習者間の協調活動,
③(Computation)コンピュータの計算/推論機能、
という三つの要素の融合による新しい形態の学習を意味する。
 本授業では,eラーニングの学習理論,実践,システムについて統合的に講義することにする。 
植野真臣先生(電気通信大学大学院准教授)
2008年12月5日(金)
18:00-20:00
地上デジタル放送の教育活用

講義プレゼン資料:scs20081205kurokami.pdf
 
 テレビ放送が,2011年7月をもって地上デジタル放送に 切り替わる。地上デジタル放送は,高画質,高音質であるという教育メディアにとって極めて重要な特徴をもっているが,それ以外にデータ放送,字幕放送などの機能も備えている。これらの特徴や機能を活かして,新しい教育メディアとしてたちあげていくことが求められている。
 この講義では,平成17年度より取り組んできた地上デジタルテレビの教育活用に関する実践研究を踏まえ,地上デジタルテレビによる教効果や,それによって新しく可能となる授業形態について紹介する。 
黒上晴夫先生(関西大学教授)
2008年12月19日(金)
18:00-20:00
ICT活用教育の進展と今後の展望

講義プレゼン資料1:scs20081219shimizu1.pdf
講義プレゼン資料2:scs20081219shimizu2.pdf
講義プレゼン資料3:scs20081219shimizu3.pdf
 
 我が国の情報教育は,昭和60年からスタートして政策的に推進されてきたが,その間にICT(Information and Communication Technology,情報コミュニケーション技術)は著しく進展した。そのため,学校や家庭におけるICT活用の在り方も大きく変化し,現在では情報モラルや情報安全教育がたいへん重要になっている。
 そこで,情報教育と教育の情報化を振り返り,諸外国の状況との比較から我が国の位置づけと課題を考えてみる。また,ICT活用による学力向上,教員のICT活用指導力とICT操作スキルの向上に関する支援などについて説明する。そして,教育の質の向上を目指したICT活用の今後の展望を述べたい。
清水康敬 先生(独立行政法人メディア教育開発センター理事長.東京工業大学名誉教授.前日本教育工学会会長)


3.SCS教育臨床特別講義

原則として,第3木曜の午後6時~午後7時30分に開催。
日程:
参加局:一覧のとおり

実施責任者:松井賢二(新潟大学)

日 時 テーマ 講 師
     
       
       
     
     
     
     
     
     



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